30年前の震災体験は、どの当事者にとっても過去に閉じたものではなく、必ずその足跡を今の暮らしに残し、未来にも続いてゆくものです。
あの日、六甲山麓の渦森団地から見降ろした、市街地からの黒煙と漆黒の夜は、他人事のようなヘリコプターからの映像とは異なり、一生忘れることはないでしょう。
その後、ひょうご防災リーダーの認証を得て、防災士資格も取得したのは、自身の災害への関わり方が変わったからかもしれません。

傾いて半壊となった我がマンションは、じっくり3年もかけて話し合いを続け、住民合意を得て建替えられました。
弱冠37歳の管理組合理事長だった筆者にとって、その間の苦労は筆舌に尽くしがたいものでした。
より大きな被害を受けた方々に比べれば、皆が住み続けながら生活の修復を検討できるだけましという自覚が、会社勤めとマンション建替えの両立を、何とか支えてくれました。
仮住まいから再び住民を迎えた新築の建物は、それから四半世紀を経て、2回目の大規模修繕も間近となっています。

この建替え事業が成功と言えるならば、それは当時の住民の強い当事者意識と、隣近所の緩やかなつながりだったと、今更ながら思います。
様々な事情で建替えに反対票を投じた人達が、今も同じマンションで共に暮らしていることが、何よりもその証でしょう。
自分達の住まいは自分達で守るという思いが、建替え費用や引越しの煩雑を軽減する訳ではありません。
同じ場所に被災マンションを建替えることなど、並大抵では成し遂げられる事業ではないことは断言できます。

震災後に数多くのマンションが新築され、東灘区民の半数以上がマンション暮らしと言われます。しかし、そこに住む住民間のつながりも生まれているでしょうか？
災害時にも同じコンクリートの屋根の下に住む、運命共同体のご近所と相談しながら被害の修復を考えていけるでしょうか？
隣は何をする人ぞという孤立の風潮は、強まり続けている気がしてなりません。
確かに、世代も入居理由も経済事情も違うマンション住民の合意形成など、余程のことがない限り夢物語なのかもしれません。
それでもまず必要なのは、決してベタベタした昔ながらの付き合いではなく、すれ違いに挨拶ができる程度の、緩やかな住民のつながりだと強く思います。
個人情報保護も大事ですが、隣人の名前や家族構成もわからずに、緊急時の行動など起こせる訳がないのです。

この30年、大地動乱の時代に入った我が国は、政治や行政はもとより住民の意識も高まらないまま、地震以外にも多くの天災に翻弄されています。
2度と繰り返さないとの掛け声はむなしく、何ら学ぶことなく「想定外』を言い訳にして、新たな不幸を生み出しているのが現状です。
「自助・共助・公助』のうち期待の薄い公助以外は、日頃の付き合いが希薄と言われるマンション暮らしの中でも、共に暮らす住民の意識ひとつで育むことができると思うのです。

マンション建替え奮闘記
https://www.iwanami.co.jp/book/b262371.html
都市政策
https://www.city.kobe.lg.jp/documents/7858/139m.pdf